Keith's Counterpoint

いま音楽業界の話題をさらうTikTok

いま音楽業界の話題をさらうTikTok

最近、GAFA(Google、Amazon、Facebook、Apple)向けに音楽関連の仕事をしていた友人に連絡を取ったところ、仕事を辞めて中国のスタートアップ企業、バイトダンス(ByteDance)のTikTokに参加したと聞いて驚いた。トリプルA企業の仕事を辞めて中国のスタートアップに参加するなんて彼はおかしくなったのだろうか。そう考えた私はこの会社について調査を始めた。バイトダンスは15秒のビデオをアップロードできるプラットフォームを提供する会社である。すでに時間制限なしにビデオをアップロードできるし、世界中どこからでもアクセスできるYouTubeがあるにもかかわらず、これがなぜ人々の興味を引くのだろうか? 若者層の自己表現のツールとして魅力があるのだろうか――奇妙だったり、笑えたりするビデオを、ある程度限られた層でシェアするような。この私の考えは、半分当たっていたが、もう半分は、かなり、いやとても、ピントがずれたものだった。

 

現在、TikTokは音楽業界の話題をさらっている。コンテンツが若者層向けという私の読みは当たっていたが、年齢層というだけではない激しいインパクトを音楽業界に与え、さらに業界の将来を占う試金石ともなっている。どれくらいのものかとの疑問に答えよう。2017年9月に国際市場にローンチされたこのアプリは、2019年2月には10億ダウンロードされている。モーガン・スタンレーやゴールドマンサックス、KKRやソフトバンクなどの大企業から投資を集め、780億ドル(日本円で約8兆3千9百億円/2020年5月のレート)の事業価値があると試算されている。音楽レーベル世界最大手のユニバーサル(事業価値5兆ドル)、ストリーミングの最大手Spotify(事業価値2兆5千億ドル)をも優に超えている。TikTokは世界150か国、75言語で提供されているが、中国では、共産党の情報制限範囲内で似たようなサービスを提供するDouyin(抖音)があるためか、提供されていない。

このリーチの長さから考えると、このアプリはミュージシャンに大きな収入の可能性をもたらすように見える。が、必ずしもそうとは言えない。

中国は、こと著作権を無視することに関しては非常に著名な国である。TikTokは音楽メジャーと何らかの協定を結んでいるようだが、内容は不明で、定額報酬か、視聴数のパーセンテージに対する金額ではないかと言われている。しかし、TikTokはインディーズを含む多くの音楽コンテンツに対する使用許諾権を持っていない。また、TikTokに上げられるビデオの多くは、音楽に対してきちんとクレジットを表記していない。音楽業界サイトのPitchforkはこの件についての記事を発表し、iLOVEFRiDAYの“Mia Khalifa”という曲が400万以上のビデオで使用されていたにも関わらず、著作権保有者であるパキスタン系アメリカ人のスモーク・ヒジャビ(Smoke Hijabi)には1ドルの収入にもならなかったという。

ミア・カリーファという元ポルノスターをディスったことで話題となったiLOVEFRiDAYの“Mia Khalifa”

YouTubeと同様に、TikTokはアメリカのデジタルミレニアム法(書面での抗議を受けた場合、会社が当該ビデオを削除すれば法廷での闘争を避けることができるという法律)に隠れることができるという訳だ。新人アーティストの中には、名前を売ることができれば無料で楽曲を使用されることにこだわりがない人もいるだろう。しかし、すでに確立されたミュージシャンは、同じように許容する人ばかりではない。ただ、その中でも、ジャスティン・ビーバーのように新曲披露にTikTokを使うミュージシャンもいる。

驚くべきことの一つに、TikTokでの人気曲とビルボードチャートがほぼ重ならないということがあるだろう。このアプリで最大の人気を誇る曲は、無名のアーティストによるものが多く、かれらの出身国も多彩(日本も含まれる)で、ジャンルも問わない。